情報開示で終わらせない 企業価値向上に向けた人材戦略の構築
人的資本経営は、企業が従業員を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上を目指すアプローチです。2023年に有価証券報告書における人的資本項目の開示が義務化され、2023年は企業が人的資本経営にどのように取り組んでいるのかを示す開示元年となりました。
「第3回 人的資本経営フォーラム」では、企業が人的資本経営に取り組むうえで見えてきた課題が整理されました。具体的には、「経営戦略と人事戦略の連動」、「労働力の不足」、「従業員のエンゲージメント向上」、「従業員のリスキル・学び直し」などが挙げられます。これらの課題に対して、企業が取り組むべき具体的なアプローチや、その実現を支えるテクノロジーについて学ぶ場となりました。
経営戦略と人事戦略の連動は、企業の方向性と人材の育成・活用を一致させるために重要です。労働力の不足は、少子高齢化や人材の競争激化によるものであり、適切な対応が求められます。従業員のエンゲージメント向上は、モチベーションや生産性を高めるために不可欠です。さらに、技術の進化や業務環境の変化に対応するために、従業員のリスキルや学び直しも重要です。
このフォーラムでは、データ分析やAI、リモートワーク、オンライン学習プラットフォームなどの最新のテクノロジーが、これらの課題解決にどのように貢献できるかについても議論されました。これにより、企業の競争力を高めるだけでなく、従業員の満足度や働きがいを向上させる効果も期待されています。
